営業職やマーケティング職をしていると必ず直面する問題が、リード（見込み顧客）不足です。
最初から質を担保するのが難しく量を取らないと進めないので、リード獲得の方法でお困りの営業担当者やマーケティング担当者は多いはず！
そもそも、リードが潤沢にあって困ることはないですからね、、
今回はリード獲得の方法を10個紹介して、リード不足を解消して売上アップを目指していきましょう。
目次
リード獲得の目的とは？
リード獲得の方法を説明する前に、リード獲得の目的について触れていきます。
まずリードとは「見込み顧客」という意味で、リード獲得は「見込み顧客の獲得」を表します。
結論から言うと、リード獲得の目的は営業の効率を上げることです。
営業の効率を上げるには、極論を言うと見込み顧客の質を上げる必要があります。
質を上げるには、量の確保が必須となり、その為にもリード獲得が重要になってきます。（最初から質を担保できるに越したことはないのですが。）
仮にコールドリード（見込み顧客の質が低い）だと、商談をしても成約しない、アポが取れないといったことになるでしょう。
見込み顧客の質を上げる為にも、リード獲得を頑張って良質なホット（購買意欲が高い）リードにアプローチしましょう！
リード獲得の重要性は会社で変わる
リード獲得の方法を学ぶことは大切だと分かってきたかと思います。
しかし、その重要性については会社の状況によって変わってきます。
何故かというと創業初期でなければ、一定のリード獲得方法があり、かつそれが定着していて他の施策が検討されにくいから。
複数の施策からリード獲得をできるようにして、営業活動をスムーズにしましょう。
リード獲得の方法とは？
リード獲得の目的を理解したところで、方法論について考えていきます。
「リード獲得の方法」とネットで検索すると多種多様であり、そこに正解・不正解はありません。
要は見込み顧客をどれだけ営業・マーケティング担当者にパスできるかが大切になってきます。
ただ企業での活動は、どんなことをしても基本的にはお金や時間というコストがかかります。
そのため、各種コストの最適化は必ず意識しましょう。
具体的な方法については次の項目で解説します。
リード獲得の方法を10個紹介
ここではリード獲得方法をオフラインとオンラインに分けて代表的な10個の方法を紹介していきます。
具体的なやり方については、個別で書籍やネットなどで学び、こちらでは全体の把握をしておきましょう。
新施策の検討や現状の見直しをして売上アップを実現しましょう！
【リード獲得方法】オフライン施策5選
それでは、オフラインのリード獲得方法を5つ紹介していきます。
展示会：
特定のテーマに沿って、各社がブースを設置して見込み顧客と直接コミュニケーションを取ることができます。
出店費用は来場規模やブースの広さによって異なり、無料で出店できる場合もあります。
コストは出店費用だけでなく、準備にも掛かることは頭に入れておきましょう。
チラシ作成、ブース設営、展示会後の営業フローを各部署で取り決めておくなどの事前準備をしておかなければなりません。
交流会：
関係者などを集めて情報交換をする場所として活用されていますが、リード獲得としても有効な手段です。
異業種交流会や専門性のあるものなど幅広い交流会があります。
その道の先駆者や会社が主催をしており、雑談からビジネスに繋げている方がいます。
参加方法は知人からの招待、ネット申込など交流会によって異なります。
交流会を告知するサイトやFacebookなどのSNSで情報をキャッチできるので、ネットで気になるワードを検索してチェックしてみるといいでしょう。
テレアポ：
営業リストに対して、架電を行う、代表的なリード獲得手法の一つです。
営業リストはリスト会社からの購入や自社で作成することになります。
リスト作成をする上では、自社のターゲットを明確にしておき、ニーズのある顧客に接触しましょう。
ニーズが無い顧客への営業活動は、営業担当の疲弊や顧客側への”時間泥棒”になることもあるので、仮説を用意してアプローチすることが大切です。
セミナー・説明会：
自社で培ったノウハウを共有するような勉強会を開くことも、リード獲得の一つの手です。
自社の商品・サービスがどのような顧客の課題を解決できるかを説明できるので、その後の個別商談での説明がスムーズになります。
集客は、DM、セミナー専門サイトの登録や広告出稿をすることで可能です。
最近では、zoomなどを使ったオンラインセミナー（ウェビナー）を取り入れる企業が増えてきています。
紹介：既存顧客や知り合いからの紹介は、昔から存在する強力なリード獲得方法です。
紹介をもらうためには、信頼関係の構築と、「紹介をして欲しい」旨を相手に伝えておく事を意識しましょう。
紹介制度を発展させ、仕組化したものに代理店制度があります。
顧客紹介での代理店制度の一例として、自社の商品・サービスを販売してメーカー側からマージン（手数料）を支払うものがあります。
マージンの支払いは、完全成約から顧客紹介のみなど様々なので、自社と代理店の両社にとってWin-Winとなるような取り決めを見つけましょう。
【リード獲得方法】オンライン施策5選
近年ではオンラインでのリード獲得方法を実践している企業がかなり多いです。※オフラインとの併用も。
早速、5つの方法を紹介していきます。
問い合わせフォーム：
自社サイトから、サービスに興味のある人が質問や資料請求をできるようにします。
ＨＰを閲覧する位サービスに興味があり、ホットリードの確率が非常に高いです。
基本的なことですが、これの有無はリード数に大きな差となることも。
設置がまだの場合は直ぐに実施しておくことをオススメします。
ウェブ広告：
オンライン上に出稿する広告で、純広告から運用型など多彩な方法があります。
特長としては、4マスと呼ばれるテレビ・新聞・雑誌・ラジオと比べてターゲットを細かく設定でき、結果を可視化できる点です。
自分でターゲット選定をするので、顧客像をしっかりと把握しておくなど、事前準備が肝になります。
また、運用型のWeb広告では、出稿した後に多くのタスクが発生します。
その為、社内で専任担当者をつけるか外注がオススメです。※社内リソースが潤沢な場合はこれに限りませんが、、
SNS運用：
X、Instagram、Facebookなどを駆使して情報を発信するやり方です。
個人的に利用している方も多いSNSですが、それをビジネス的に運用して見込み顧客を開拓していきます。
SNSのビジネス運用と聞くとハードルが高いかもしれませんが、代行会社に委託するケースも増えています。
オウンドメディア：
自社サービスに関する事や、ターゲット顧客が求めている事を情報発信する方法です。
社内で記事を執筆したり、専門家への依頼をしたりすることも可能です。
自社から情報発信ができるので、顧客の悩み（ペイン）を共有しやすくサービス紹介に繋げやすいことで注目が集まっています。
オンライン展示会：
オフライン施策でも触れた展示会のオンラインバージョンです。
ウェブ会議を通じての商談やチャットでの質問を通して、見込み顧客とコミュニケーションを取ります。
昨今のコロナ渦で、対面イベントが難しくなり、注目されています。
ただし、来場者は現地に行かなくても参加ができる為、オフライン展示会と比べるとリードの質は落ちることがあるのでアプローチ方法は吟味しておきましょう。
リード獲得の方法はいくつ用意すべき？
リード獲得方法を10個紹介しましたが、「全て実施しなければいけないの？」といった疑問がでてくると思います。
全ての施策を活用できれば良いのですが、全てを同時に実行する事は難しいのが現実です。
限られたリソースを使って、どれだけの成果を上げる事ができるかのバランスを見極めることが不可欠です。
メインで1つ、サブで2つ
会社の状況にもよりますが、リード獲得の方法は「メインで1つサブで2つ」用意しておくといいでしょう。
どういう手法がメインになるかというと、「安定してリード供給が可能」なことです。
ここでの安定性とは、時期を問わず定期的に決まった量のリード獲得が見込めることを指します。
営業担当者が充分に活動できるレベルであれば問題ないでしょう。
テレアポや問い合わせなどがメインとして考えられます。
サブについては、メインとは別の施策として用意しておきましょう。
メインと違い安定性が要求されないので、非定期でもリード獲得量が充分でなくてもOKです。
展示会や紹介などがサブとして検討できます。
メインとサブという考え方をお伝えしましたが、サブがメインに代われば営業効率もグっと上がるので頑張りましょう。
常に模索すべし！
リード獲得の方法をメインで1つ、サブで2つ用意した方がいいと分かりましたが、それだけで大丈夫なのでしょうか？
見出しにもある通り、施策は常に模索しなければなりません！
理由は簡単で、世の中の状況が刻一刻と変わっているからです。
確立した手法でも、最低でも3カ月毎に、検証してメンテナンスをしておきましょう。
検証のポイントとしてはリードの質と量に注目しましょう。
リードの量は数値化できるので判断しやすいですが、質については定性的で難しいと思います。
そんな時は、その施策からの後工程のCVR（成約率など）を測定するといいでしょう。
リードの量は変わっていなくても、質が落ちていたらその後の売上に大きくダメージを与えてしまいます。
【まとめ】リード獲得の方法は試しながら挑戦していくのがベスト
リード獲得の方法をご紹介しましたがいかがでしょうか？
既に自社で導入されている施策もあれば、まだ実施できていないものもあったと思います。
全ての施策を実施する必要があるわけではなく、会社の状況やターゲットによって取捨選択することが大切です。
